真のグループ・メンバーの信条
今のこの官僚的な時代に、グループのメンバーは、圧倒されるような問題を前に絶望感や無力感をしばしば抱くでしょう。人によっては、どこのグループにも属さない方がうまくやれるという心境に至ってしまうかもしれません。しかし、当然ながら誰もただひとりで生存することはできません。グループの一員であることを拒むことは、チームワークによってのみ得られるプライドや達成感というものを拒否していることになります。
L. ロン ハバードは、グループについての技術を研究する中で、どのグループの一員でも、その目標を達成するために従うべき重要な原理を成文化しました。それらの原理は、1951年の1月に書かれた以下の信条の中に示されています。
1. グループにおいて成功する参加者とは、自分自身の活動において、グループ全体の理想や倫理、本義に近付いていく参加者である。
2. グループ全体に対する個人の責任は、個人に対するグループの責任よりも少ないものであるべきではない。
3. グループのメンバーは、彼の責任の一部として、グループ全体の円滑な運営に責任を持つ。
4. グループのメンバーは、グループのメンバーとして、個人の権利と特権を行使し主張しなければならず、グループの権利と特権も主張しなければならない。 グループのメンバーは、どのような釈明や迅速な措置を理由としても、決してこれらの権利を減じさせてはならない。
5. 真のグループのメンバーは、グループに貢献するという彼の権利を行使し、実践しなければならない。そして、彼に貢献するというグループの権利を主張しなければならない。いずれかの貢献が権利として否定された時、それはグループにおける無数の失敗に帰結すると認識しなければならない。(福祉国家では、そのメンバーが国家に対して貢献することを許さず、国家からの貢献は受けなければならない。)
6. グループのメンバーは、状況如何(いかん)にかかわらず正当な根拠のない突然の計画変更、既知の伝達手段の停止、グループ内の日常的な機能の停止によって、グループの事業にかく乱が生じることを拒否し、阻止しなければならない。グループのメンバーは、管理者をかく乱させ、結果としてARCの低下が起こることがないように配慮しなければならない。
7. 計画作成の失敗、あるいは目標を認識し損なうことについては、その問題を会議にかけるか、彼自身が率先して行動することで、グループのメンバーによってグループのために矯正されなくてはならない。
8. グループのメンバーは、自分が率先して行う行動をグループ全体の目標や本義、およびグループの個々のメンバーと調整しなければならない。 そしてすべての矛盾が予め前面に出てくるように、自分の活動や意図をしっかりと公表しなければならない。
9. グループのメンバーは、自分の率先権を主張しなければならない。
10. グループのメンバーは、グループの目標や本義、行動に関してよく調べ、理解し、ともに働かなくてはならない。
11. グループのメンバーは、グループ内において、自分の専門技術や技能に関して可能な限り熟練するように努力しなければならず、グループの他の人々がその技術や技能を理解し、グループの組織的必要性の中でそれらが果たす役割を理解する手助けをしなくてはならない。
12. グループのメンバーは、グループのすべての技術や技能を理解し、組織的必要性の中でそれらが果たす役割を理解するために、それらすべてについての実用的な知識を持たなければならない。
13. グループのARCの高さは、グループのメンバーに依存している。彼は、高いレベルのコミュニケーション・ライン、そして親愛の情と現実性における明瞭さを主張し、そのような状態が存在しない場合に何が起こるのかを知っていなくてはならない。そして彼は、組織内で高いARCを維持するよう継続的かつ積極的に努力しなくてはならない。
14. グループのメンバーは、自分の仕事に誇りを持つ権利があり、その職務における判断と処理の権利を持つ。
15. グループのメンバーは、彼自身がグループのある部分の管理者であること、あるいは、その中の一部の仕事の管理者であることを認識しなければならない。そして彼は自分が責任を担う領域における経営の知識と権利をともに持たなければならない。
16. グループのメンバーは、そのグループの何人かのメンバーの失敗を理由に、そのグループのメンバー全員の活動を制限したり禁止したりする規則が通過されるのを許すべきではない。
17. グループのメンバーは、柔軟性のある計画作成と、計画の正確な遂行を主張するべきである。
18. グループの個々のメンバーが職務を最大限に遂行することが、自身とグループの生存の最良の保護となることをメンバーは理解していなければならない。それぞれの職務が最大限に遂行されることはメンバー全員の関心事であり、それは命令系統や活動領域の類似性に基づいた正当な理由を必要としない。